メタボリックnavi

よく耳にする「メタボリックシンドローム」という言葉の概念が生まれた目的には意味がある。
動脈硬化による循環器病（心筋梗塞、狭心症、脳梗塞、閉塞性動脈硬化症など）を予防していこう、というのがそれである。
動脈硬化とは、血管にコレステロールなどがたまり、狭窄（血管が狭くなる）や閉塞（血管が詰まる）が起こる状態をいう。
動脈硬化が起こると、その血管の先の臓器に障害が起こる。
つまり、動脈硬化が起こる場所によって疾患が異なるのだ。
・心筋梗塞・狭心症：心臓に栄養や酸素を送る血管である冠動脈に動脈硬化が起った場合。
・脳梗塞：脳に栄養や酸素を送る血管である頚動脈や脳動脈に動脈硬化が起った場合。
・閉塞性動脈硬化症：足先に栄養や酸素を送る血管に動脈硬化が起った場合。
このように、動脈硬化は、生命に関わる重大な疾患でありながら、厄介なことにある程度症状が進まないかぎり、なかなか症状として出にくい病気なのだ。
しかも動脈硬化による循環器病は、働き盛りの年齢層に突然発症することが多く、後遺症も深刻である。
つまり、メタボリックシンドロームとは、動脈硬化を引き起こす予備軍を指すことになるのである。
従って、動脈硬化にならないために、メタボリックシンドロームの段階で個々人が認識し、改善をしておくことが重要なのである。

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）等の該当者・予備群に対する保健指導を徹底するため、平成２０年４月から特定健診・保健指導の仕組みが変わる。
平成２０年４月から医療保険者（国保・被用者保険）において、４０歳以上の被保険者・被扶養者を対象とする、内臓脂肪型肥満に着目した健診及び保健指導の事業実施の義務づけが開始するのだ。
つまり、各県がメタボリックシンドロームにおける医療費対策を講じることが決定したのだ。
増大する医療費を抑制するため、健診・特定保健指導は、生活習慣病につながるメタボリックシンドロームに着目したのだ。
予備軍と発症者を見つけ、保健指導で健全な生活習慣を身につけさせる狙いである。
受診率や保健指導が目標値に達しなかった場合は、７５歳以上を対象とした後期高齢者医療制度で、医療保険運営者が拠出しなければならない支援金が、最大１０％加算される。
負担は被保険者にはね返ることになる。
医療費が自治体の財政を圧迫し、保険料の引き上げとなって、県民に跳ね返ってくるのだ。
メタボリックシンドロームは、生活習慣病が引き起こす病気としてその名を広く知られるようになった。
厚生労働省は、「生活習慣病は今や健康長寿の最大の阻害要因となるだけでなく、国民医療費にも大きな影響を与えています。
その多くは、不健全な生活の積み重ねによって内臓脂肪型肥満となり、これが原因となって引き起こされるものですが、これは個人が日常生活の中での適度な運動、バランスの取れた食生活、禁煙を実践することによって予防することができるものです。」と警鐘する。
国民一人一人がメタボリックシンドロームを解消に努めることにより、個人の医療費引き下げに貢献する結果につながることを願いたい。